ワークライフバランスの推進と労働時間の短縮は切っても切れない関係にあります。
女性を積極的に登用し、女性社員が増えて長く働き続けるということは、出産や育児で一定期間休業する、短時間勤務を選択する社員が増えるということでもあります。
また、メンタル面の問題から休業や短時間勤務を余儀無くされる社員も急増しています。さらに今後は介護問題を理由に、休業や短時間勤務を選ばざるを得ない社員も増えてくるはずです。
時間制約のある社員を、勤務時間で成果を図るような旧態依然とした評価体系の下で働かせるのでは社員がやる気を失い、ひいては退職に繋がります。
時間制約があるからこそ、いかに生産性高く働けるかを考えるようになる、そして働き方が変わることで、ワークライフバランスの実現に近づくという発想の転換が必要なのです。